クラスター水広場

コスプレは私の趣味とすることができます

私の趣味は、昔からずっとコスプレでした。しかし、コスプレというと、オタクのお買い物言ってしまうのでずっと隠していました。でも最近はコスプレ自体が世の中に認められるようにしたので、少しずつカミングアウトをしています。やはり自分の趣味を隠して望んでなんかないですよね。今年も大きなイベントがあるので、期待しています。
プレゼントをもらう人は、世の中の人嫌だという人はいない。しかし、何か裏が贈り物だと話は別だ。下心があったり、そのプレゼントと交換条件に、何かこちらの損害を捨てることとか。そんなことなら、プレゼントしてもプレゼントがないのではないか。交換条件というのは、ギフトより以上のビジネスである。
　サン・マイクロシステムズのCTO、グレッグ・パパドポラス氏は2006年11月に自身のブログで次のように予言した。いわく、「世界に“コンピュータ”は5つあれば足りる（THE WORLD NEEDS ONLY FIVE COMPUTERS）」のだと。

　その内容を端的に説明すれば、世界のコンピュータはグリッドコンピューティングによるクラウド化が進み、GoogleやYahoo!、Amazon.com、eBay、Microsoft、Salesforce.comなどの企業体が運営する巨大なクラウドコンピュータに集約されていくという。この予言は、それが現実になったことで有名になったわけだが、興味深いのはそれらの企業はすべて米国の西海岸に位置している点。対して、日本では高度経済成長期を終えた後に、目覚しい成長を遂げた企業は残念ながら数えるほどしかないのが実情である。

　確かに、IT産業と他の産業では経営環境に違いはあろう。だが、かつての日本には、さまざまな業界で世界でもたぐい稀な競争力を備えた企業がいくつも存在していたことから、成長の土壌があったことは容易に推測できる。にもかかわらず、日本で第2、第3のソニーや松下が期待されたほど誕生し得なかったのはなぜなのか。ネットイヤーグループで代表取締役社長兼CEOを務める石黒不二代氏は、2月24日に開催された「第19回ITmediaエグゼクティブセミナー」の講演の冒頭で、その疑問について自らの見解を次のように述べた。

　「GoogleやAmazon.comなどに共通して言えるのが、消費者と企業とを結ぶ情報プラットフォームを構築することに、成功しているということ。対して日本企業は、情報プラットフォームの整備にそれらの企業ほど力を入れてこなかった。その結果、消費者の嗜好の多様化に機敏に対応できなかったことが成長の足かせとなったのだ」

●この10年で情報の流通量は532倍に

　日本企業が輝いていた70〜80年代は消費者の嗜好はほぼ画一化しており、それゆえ、大量の製品を製造する大型製造装置を持っている企業が成長した。輸送手段も大量輸送の飛行機や鉄道が主流だった。コミュニケーションにおいては、企業が大量の消費者に一度にメッセージを届けるうえで、テレビや新聞、雑誌などのマス媒体が極めて効果的な手段であった。だが、インターネットの登場により状況は一変したと石黒氏。事実、ホームページやブログの登場によって情報流通量は96年から06年までの間に532倍に、また消費者の情報の消費量も65倍に急増し、従来からの宣伝活動ではメッセージを消費者に届けることが困難になっているのが実情なのだという。

　「従来からあった口コミも、ネットにより消費者間で容易に情報をやりとりできるようになりその効果が増幅している。生産者に好みを届ける消費者が増えているので、自然と多種多様な製品がつくられるようになりライフサイクルも短くなる。大量生産装置は以前よりパワフルではない。こうした変化を乗り越え、新たな成長軌道を描くために、消費者と双方向でコミュニケーションを行い、消費者の要求をすぐに製品開発やサービスに反映させるための装置、すなわち情報プラットフォームの整備が急務となっているのだ」（石黒氏）

　しかしながら、今さら手遅れではないのか――石黒氏によると、こう考える企業は実のところ少なくないようだ。だが、「プラットフォームの整備は今から行っても決して遅くはない」（石黒氏）。

●インターネット元年に匹敵する変化が到来

　実際に、国内でプラットフォームの整備に成功した企業の1つが楽天だが、同社のECサイトは扱いアイテムがファッションから家電、バイク用品まで多岐にわたるため、目的の商品を見つけにくい面があるのも否めない。そこに目をつけたファッション専門通販サイトのZOZOTOWNは、逆にアイテムをブランド商品に絞り込むという逆転の発想と、メルマガなどを活用した顧客の囲い込み策によって、2004年12月の誕生からわずか6年で100億を超える売上を達成している。一見磐石に見えても、付け入る隙はまだあるというわけだ。

　加えて、「今年はインターネット元年に匹敵するほど大きな変化がコミュニケーション・インフラにもたらされる」と石黒氏。消費者の情報の取得方法がメールなどに頼った受動的な姿勢から、ソーシャルメディアやスマートフォンを活用した能動的な姿勢に転換する兆しが見えつつあるというのがその理由である。大きな変化は、企業にとって大きなチャンスであることは改めて説明するまでもないだろう。

●自社のWebメディアで自らメッセージを発せよ

　「プラットフォームはマーケティングの集合体」と石黒氏。その整備にあたっての第一歩となるのが、消費者との双方向の対話を可能にする自社のWebメディアの整備である。

　「これほど嗜好が多様化したことで、ターゲットユーザーの個々の嗜好に合致したメッセージを伝える必要性が高まっている。また、良好な関係を長期にわたって保てれば、場合によっては消費者からサポートを受けられることもあるだろう。その実現にあたっては、自らメッセージを発せられる自社のWebメディアを欠かすことができない。業務の中核に自社媒体を据えるとともに、SNSと融合を図りつつ時間をかけて媒体を育成する必要があるのだ」（石黒氏）

　Webメディアのメリットは消費者の行動を可視化できること。いつ、どこから訪れ、サイト内をどれほど時間をかけ回遊して去ったのか。これらのデータを踏まえて仮説や目標を設定し、効果測定を行いサイトの改善や次なる目標設定につなげるというPDCAサイクルを回すことで、自社メディアと業務の双方の高度化を推し進めることができる。

　そのためにまず取り組むべきこととして石黒氏が挙げるのが、自社の資産の見直しを通じたコア・コンピタンスの洗い出しである。

　例えばAmazon.comは創業当初、インターネットを販路としつつも、昔からある“本屋”だった。では、なぜ成功できたかといえば、インターネットにいち早く着目し、消費者が店舗に足を運ぶことなく本を購入できるという利便性を提供できたからと捉えられがちだ。

　だが、石黒氏はこの見解を否定する。

「同様の販売形態は他社でも可能であったにも関わらず、同社に匹敵する企業は誕生しなかった。これは、同社の強みの本質が、利用者の購買の決断を支援するレコメンドやレビューなどの機能を実装した情報プラットフォームにあったからこそ。単なるECとはまったく異なっていたのだ」

　利用者の購買を支援できるというコア・コンピタンスを実現した高機能なプラットフォームを武器に、同社はアフィリエイトによってソーシャルメディアを積極的に活用し、販路を大幅に拡大することにも成功した。外部企業にも門戸を広げ、販売マージンという新たな収益源も確保した。一度でも同社を利用した消費者には、消費者が関心を示すと推測される商品に関するメールを定期的に配信することで、消費者の消費意欲を絶えず刺激し続けている。

●SNSは長い目での消費者教育に用いるべし

　一方で、Amazon.comは株式を上場後、社債を発行してまで物流倉庫を整備したという。その狙いは受注した商品をいち早く消費者に配送するための物流システムを整備することにあった。今では朝7時までには注した商品は、早ければ当日中に配送されるほど。消費者に支持され続けるためには「ネットとリアルの世界を結ぶ仕組み作りが不可欠」（石黒氏）なわけだ。

　「これからプラットフォーム作りに取り掛かる企業は、ニュースレターや配送センターにおけるアマゾンの取り組みをまず真似てはどうだろうか。そして、マッシュアップによってプラットフォームを成長させる。この手法であれば、一度に多額の投資を行わなくても済むはず」（石黒氏）

　さて、ここにきてSNSの利用者は急伸し、米国では全PVの約25％がフェースブックによるものとの調査もある。このことに対する戸惑いから、対応策について石黒氏に多くの問い合わせが寄せられているという。この点について石黒氏は次のよう提言し講演を締めくくった。

　「SNSでの友人のレコメンデーションは、確かに消費者の興味を惹くだろう。ただし、従来からの検索をベースにした消費が、すべてフェースブックに置き換わるとは冷静に考えれば考えにくい。ただし、SNSでの会話には企業にとって重要なヒントが隠されていることも事実。そこで、企業は新たな気づきを得るとともに、そこでのコミュニケーションを通じて消費者をいわば時間をかけて育てるためにSNSを活用すべきなのだ」

（ITmedia エグゼクティブ）